2023年の成長を辿る | EVの普及の新境地？EVシフトの凄まじい勢いを振り返ります。

2023年は販売台数10万台突破。EV普及の新境地へ

巷では2022年は「EV元年」とも呼ばれていましたが、翌2023年も日本のEV普及は快調。2023年1月〜9月のEVおよびPHEVの新車販売台数は累計で10万8,271台。2022年の年間の累計である9万5,426台を上回り、EVおよびPHEVの年間累計販売台数として初めて10万台を突破しました。

※図表：一般社団法人日本自動車販売協会連合会「燃料別販売台数（乗用車）」、全国軽自動車協会連合会「軽四輪車通称名別新車販売確報」より、ENECHANGEが作成

販売比率は4%前後

2022年を境に急激に上昇している日本におけるEV・PHEVの新車販売比率は、2024年現在は3%~4%です。下のグラフは月ごとの数値をまとめたものです。順調に上向いていることがわかります。

グラフを拡大して見る

「新車販売比率3%~4%」という数字は一見すると少ないようですが、他国の例を見ると “爆発的なEV普及はすぐ目の前” といえます。

すでに日本よりEV普及が先行している海外諸国のデータを参照すると、「新車販売におけるEVの比率」が3～4%に到達した翌年から一気に普及が飛躍する傾向が確認できます。たとえばイギリスにおける2019年のEVとPHEVの販売比率は3.2％でしたが、翌年2020年には11％にまで成長しており、2022年には23％となっています。

参考：IEA, Global EV Data Explorer

【一覧】2023年に発売された15種のEV・PHEV

2022年には19車種ものEVが発売され、「EV元年」と呼ばれましたが、2023年も15種類のEVが発売されています。2022年と2023年の両年を合わせれば、新たに発売されたEVは34車種。高価格のフラッグシップモデルだけでなく、400万円前後の現実的な価格帯の車種も増えてきました。

また、EVの購入を補助する政府補助金も継続されるため、EVの購入は以前に増して現実味のある選択肢になってきているといえるでしょう。2024年以降もさらなるEVの普及が期待できそうです。

▼2023年に発売された新型EV一覧

発売（受注開始）	車名	ブランド
2023年1月	BYD	ATTO3
2023年2月	BMW	iX1
2023年3月	HW ELECTRO	ELEMO-L
2023年3月	アウディ	Q8 e-tron
2023年3月	レクサス	RZ450e
2023年5月	メルセデス・ベンツ	EQS SUV
2023年5月	BMW	i5
2023年5月	ASF	ASF2.0
2023年8月	メルセデス・ベンツ	EQE SUV
2023年9月	BYD	DOLPHIN
2023年9月	ヒョンデ	KONA
2023年10月	フィアット	Abarth 500e
2023年11月	ボルボ	EX30
2023年11月	レクサス	RZ300e
2023年12月	三菱	ミニキャブEV

▼2023年にアップデートされたEV一覧

発売（受注開始）	車名	ブランド
2023年5月	テスラ	Model S／Model S PLAID
2023年5月	テスラ	Model X／Model X PLAID
2023年9月	テスラ	モデル3

ジャパンモビリティーショーでもEVが圧倒

モビリティーに関する最先端技術やデザインを一挙に紹介する展示会「JAPAN MOBILITY SHOW 」が2023年も装いを新たに開催され、とくにEVの注目度の高いイベントとなりました。

この展示会でレクサスは、2026年導入予定の次世代バッテリーEVコンセプト「LF-ZC」を世界初公開し、日産自動車は次世代型の電動スーパーカー「ハイパーフォース」の試作車を初披露しました。新興メーカーとしても注目されているソニー・ホンダモビリティは新ブランド「AFEELA（アフィーラ）」のプロトタイプを日本初の一般公開。ほかにも多くの自動車メーカーが新たなEVをこの展示会で発表する運びとなりました。

ジャパンモビリティーショーはEVだけに焦点を絞ったイベントではありませんが、次世代の乗り物としての「EV」が大きな期待を集めていることは一目瞭然です。

「EV充電エネチェンジ」も出展

なお、このジャパンモビリティーショー2023には、当社「EV充電エネチェンジ」も出展しました。EVの普及のためには、生活圏内のEV充電インフラ整備が急務です。すべてのドライバーが「安心してEVを選べる未来」を提供できるよう、引き続き尽力いたします。

【関連記事】展示会出展レポート「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」

EV充電インフラ整備もさらに拡充

EVの普及が進むにつれ、必要となってくるのがEV充電インフラの拡充です。現在の日本のEV充電スポット数は、普通充電、急速充電を合わせて3.6万口となっています。（GoGoEV調べ、2024年1月29日時点）

なお、日本政府は2030年までに30万口のEV充電設備設置を目標にしています。したがって将来的には現在の10倍の充電インフラが整備される見込みです。

これに向けて政府は企業やマンション管理組合を対象とした「充電インフラ補助金」を積極的に実施しており、導入コストを引き下げることでEVインフラの普及を促す方針です。

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【関連記事】0円でEV充電器を設置できる理由とは？

EV補助金は300億円

日本政府による「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金」は令和４年度補正予算・令和５年度当初予算合わせて約300億円となりました。そのうち、前項でも触れた「充電インフラ補助金」は175億円と、前年度の3倍に拡大されています。

それでもなお、補助金に申し込みが殺到しており、予備予算の配分は入札制に変更。世間のEV充電に対する高い温度感がうかがえます。

【さらに詳しく】最大780万円削減できる「充電インフラ補助金」とは？

「EVの普及が先か、充電インフラの普及が先か」は “鶏と卵” のような関係だと議論されてきましたが、EVと充電インフラの両方がともに普及する突破口がようやく見えてきたといえるでしょう。

2024年も引き続き補助金の実施が予定されており、「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金」の令和５年度補正予算・令和６年度当初予算案額は約500億円です。詳しい内訳は未発表ですが、昨年以上の予算額が期待されます。

参考：経済産業省「令和６年度当初予算案「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金」」

EV充電、普及の鍵は「使いやすさ」と「導入しやすさ」

EV充電インフラの普及は、官民一体での取り組みです。電機メーカーやEV充電サービス事業者も、より使いやすい製品や便利なサービスを提供しています。

この項では、EV充電エネチェンジの2023年の取り組みや実績についてご紹介いたします。

▼エネチェンジの主な取り組み・実績

• 新充電課金システムの提供を開始。より適正な価格での提供へ
• 株式会社e-Mobility Powerと業務提携を結び、EV充電エネチェンジで充電カードが利用可能に
• EV充電スポット検索サイト「EVsmart」でEV充電設置状況の定期更新を開始
• 当社のサービスおよびシステムが2023年度グッドデザイン賞受賞
• オフィスや物流倉庫を対象にした新EV充電サービス「ビジネス・プラン」の提供を開始
• 「EV充電エネチェンジアプリ」の充電完了ページで充電料金とガソリン代の比較表示が可能に

国内の認証アプリ対応のEV充電導入台数・アプリ利用者数No.1* のサービスとして、これからもエネチェンジは、EVユーザーにとって便利で使いやすいサービスの開発・提供を目指します。

※認証アプリ提供サービスでの、EV普通充電器（6kW）の設置口数（2025年1月1日時点、GoGoEV調べ）

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まとめ

2023年もEV業界は顕著な成長を遂げています。EVおよびPHEVの年間累計販売台数は市場初の10万台を突破し、魅力的な新車種も数多く市場に出揃ってきました。「EV充電器」や「EV充電サービス」といったインフラの整備も着々と推進されており、今後のさらなるEV普及が期待できるでしょう。

私たちエネチェンジは、充電器の設置を検討されている施設オーナー様のご相談を承っています。どうぞお気軽にお声がけください。