V2Hとは?メリットや仕組み、機器の設置費用や性能を解説
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V2H(Vehicle to Home)とは、電気自動車のバッテリーに蓄えた電力を家庭で活用できるシステムです。電気自動車に充電した夜間の安い電力を昼間に住宅に供給することで、日々の電気代を抑えられるだけでなく、エネルギーの有効活用にもつながります。また、停電時には非常用電源として活用できるため、防災対策としても注目を集めています。
本記事では、V2Hの基本的な仕組みから導入のメリット、費用の目安、機器の選び方まで、わかりやすくご紹介します。
V2Hの基礎知識
はじめに、V2Hの基礎知識についてご説明します。
V2Hとは
V2H(Vehicle to Home)とは、「車から家へ」という意味の言葉で、EVやPHEVのバッテリーに蓄えられた電力を住宅で利用できるようにするシステムです。
V2Hの特徴や仕組み
V2Hは、専用の機器を通じて電気自動車と住宅の間で電力を双方向にやり取りできるのが特徴です。普段は住宅から車に充電し、必要なときには車に蓄えた電力を家庭で使うことができます。
V2Hには2つのタイプがある
V2Hは、大きく分けて「太陽光蓄電池連系型」と「単機能型」の2種類があります。それぞれの特徴や向いている家庭のスタイルが異なるため、目的に合わせて選ぶことが大切です。
太陽光蓄電池連系型
太陽光蓄電池連系型は、太陽光発電システム・家庭用蓄電池・電気自動車をまとめて連系させ、家庭全体の電力を効率的に管理できるシステムです。
太陽光発電システムで発電した電力はまず自家消費され、余った電力は電気自動車と蓄電池に充電されます。さらに余った電力は電力会社に売電します。電力の流れが自動で最適化されるので、発電された電力を効率よく使うことができます。
特徴的なのは、太陽光発電した電力が電気自動車へ直流のまま送られるため変換ロスが少なく、家庭内でのエネルギー利用が非常に効率的な点です。
昼間に電気自動車を使用していたとしても、発電した電力を蓄電池にためておくことで、夜に家庭で使用したり、帰宅後に車へ充電したりすることができます。このように、太陽光でつくった電力を無駄なく循環させることが可能です。
また、災害時や停電時には、電力会社の送電網から切り離して独立して電力供給を続けることが可能です。普段は経済的に、非常時は非常用電源として活躍します。
太陽光発電をすでに導入しているご家庭や、家庭の電力を効率的に管理・自給したいご家庭におすすめです。
単機能型
単機能型は、主に電気自動車のバッテリーから家庭への電力供給に特化したシステムです。特に災害時や停電時には、電気自動車を非常用電源として使える点が大きな魅力です。
太陽光発電システムとの連系も可能ですが、太陽光蓄電池連系型より変換時の電力ロスが多く発生するため、効率面で劣ります。その分、導入コストが比較的安く、システムがシンプルなので、設置費用を抑えたいご家庭や、災害時の備えとして電気自動車を活用したいご家庭に向いています。
V2Hを導入するメリット
V2Hを導入すると、以下のようなメリットが得られます。
電気代が節約できる
V2Hでは、深夜など電気代が安い時間帯に電気自動車のバッテリーに充電し、日中に家庭用電力として使用することで電気代を節約できます。
さらに太陽光蓄電池連系型のV2Hなら、昼間に発電した太陽光発電の電力を蓄電池と電気自動車のバッテリーに充電して活用することで、電力会社からの電力購入量を減らせます。特に近年は売電単価が低下しているため、「つくった電気は自分で使う」という自家消費のスタイルが、経済的にも合理的な選択肢として注目されています。
災害·停電時への備えになる
災害などの停電時に、V2Hがあれば電気自動車のバッテリーを非常用電源として家庭に電力供給できます。照明、冷蔵庫、エアコン、スマートフォンの充電など、生活に欠かせない機器を稼働させることが可能です。
電気自動車のバッテリーは住宅用蓄電池よりも容量が大きいため、数日間にわたって家庭の電力を補うことが可能です。また、太陽光蓄電池連系型であれば、昼間に太陽光で発電しながら充電を続けられるため、より長期間にわたって電気を使い続けられます。
充電時間が短い
V2Hは、家庭用のEV充電コンセント(出力3kW)よりも高出力(6kW)で電気自動車に充電できるため、充電時間が約半分に短縮されます。
たとえば、従来10時間かかる充電が約5時間で終わるため、忙しい日常でも無理なく充電スケジュールを組むことができます。
V2H機器の対応車種、設置場所
V2Hの導入を検討する際には、お使いの電気自動車がV2Hに対応しているかどうかの確認が必要です。また、V2H機器の設置場所も先に検討しておくとよいでしょう。
V2H対応の車(EV・PHEV)
V2Hに対応していないEVやPHEVもあります。対応状況は車種ごとに異なるため、事前に確認が必要です。また、V2H機器によっても、対応車種が異なります。
そのため、以下の2点について事前に確認しておくことが大切です。
1. EV/PHEVがV2Hに対応しているか
お使いのEV/PHEVがV2Hに対応しているか確認しましょう。車両の取扱説明書やメーカー公式サイトなどに記載があります。
2. V2H機器がその車種に対応しているか
希望するV2H機器がお使いのEV/PHEVに対応しているか確認しましょう。V2H機器メーカーごとに、「対応車種一覧」を公開しています。
設置場所
V2Hの設置場所を選ぶ際は、電気自動車との位置関係や設置スペースを十分に考慮することが大切です。一般的には、戸建て住宅の駐車スペースの近くにV2H機器を設置するケースが多くみられます。
また、太陽光発電システムや家庭用蓄電池と連系させる場合は、既存の電気設備や配電盤との距離・配線経路にも配慮が必要です。
施工業者と相談し、安全かつ実用的な設置場所を選定しましょう。
V2Hの導入と設置
V2Hの導入は、機器選びから現地調査、設置工事までいくつかのステップを踏んで進めます。導入には機器代や工事費がかかりますが、国や自治体の補助金を利用すれば初期費用を抑えることが可能です。
V2H導入の流れ
V2Hを導入する際は、以下のような流れとなります。
施工業者に依頼し、V2H機器を選ぶ
まずは、実績のある施工業者に相談することからスタートします。家庭の電力使用状況や、太陽光発電の有無、対応車種、将来的な利用予定などをもとに、最適なV2H機器を選定していきます。
施工業者を選ぶ際には、過去の導入実績や取扱い可能な機器、アフターサポートの有無などをチェックすると安心です。
施工業者による現場調査、費用の見積もり
次に、施工業者が自宅を訪問し現地調査が行われます。V2H機器の設置場所や配線経路、既存の電気設備などを詳しく調査します。この現地調査によって、工事の内容や必要な機材、施工の難易度が明らかになり、具体的な見積もりが作成されます。
工事契約
見積もりに納得できたら、正式に工事契約を結びます。この契約には、設置内容、費用、工期などが明記されており、導入のスケジュールが本格的に動き始めます。
契約後は工事日の調整や各種準備が進められるため、キャンセルや内容変更が難しくなる場合もあります。信頼できる施工業者としっかり打ちあわせを重ね、納得のうえで契約を進めましょう。
設置工事、配線・結線の電気工事
工事当日は、選定したV2H機器が指定の場所に設置され、家庭の配電盤や太陽光発電システム、電気自動車の充放電用コネクターと接続されます。作業は、専門資格を持つ施工業者が担当し、安全かつ確実に行われます。
配線・結線の作業が終わったあとは、機器の動作確認を行い、不具合がないか丁寧にチェックされます。工事完了後には、操作方法や注意点などの説明もあり、安心して使用を開始できるようしっかりサポートされます。
機器の価格や設置費用の相場
V2H機器の本体価格は、性能や搭載されている機器、メーカーによって幅がありますが、一般的にはおおよそ50万円〜140万円程度です。設置工事費も、配線の状況や設置場所の条件などによって変動しますが、相場は30万円〜50万円ほどです。
正確な費用を知るには、信頼できる施工業者に現地調査を依頼し、具体的な見積もりを取ることがもっとも確実です。
リースと購入の違い
V2H機器の導入方法には、購入とリースの2つの選択肢があります。
購入は初期費用が高くなる傾向がありますが、長期的にはトータルコストを抑えられることが多いです。機器の所有権が利用者に移るため、設定やメンテナンスを自由に行える点が大きなメリットです。
一方で、リースは初期費用を大幅に抑えられるのが特徴です。月々のリース料を支払うだけで機器を使用できるため、コストを抑えて導入したい方に適しています。契約内容によっては、途中解約や仕様変更に制限がある場合もありますが、多くのリース契約にはメンテナンスや故障対応が含まれており、管理の手間や負担を軽減できる点も安心です。
それぞれに異なるメリットがあるため、導入時は自分のライフスタイルや予算に合わせて、どちらの方法がより適しているかを検討しましょう。
V2Hの導入で活用できる補助金
V2Hの導入には、国や自治体の補助金を活用できます。
国のV2H充放電設備補助金の概要
2025年度にV2Hを導入する際に利用できる補助金制度として、「令和6年度補正予算・令和7年度当初予算『クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金』」が設けられており、総額95億円の予算が確保されています。
現時点では補助金の具体的な支給額などの詳細は公表されていませんが、参考として2024年度には、V2H機器の購入費に対して最大で1/3(上限30万円)、さらに工事費については上限15万円までが補助され、合計で最大45万円の補助が受けられました。2025年度も同様の水準になると見込まれています。
地方自治体の補助金も活用できる
自治体によっては、国の補助に加えて独自の補助制度を設けている場合があります。そして、そのほぼすべてが国の補助金と併用可能です。
自治体ごとの補助金の有無については、自治体のホームページや一般社団法人次世代自動車振興センターのホームページで確認できます。
※認証アプリ提供サービスでの、EV普通充電器(6kW)の設置口数(2025年5月1日時点、GoGoEV調べ)
まとめ
V2Hは、電気自動車をよりかしこく使うための新しい仕組みです。導入を検討する際は、V2H機器の種類や対応車種、設置環境、補助金制度などをしっかり調べ、自分にあった形で活用していきましょう。
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