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EV充電の現地調査を徹底解説!調査内容と施設側での対応について

更新日:

EV充電器を導入する際、必須となってくるのが事前の「現地調査」の実施です。
この記事では、EV充電器の「現地調査」について、エネチェンジの例を元に詳しい内容や実際の流れ、設置する施設側で必要な対応などをご紹介します。
ぜひ、EV充電器を導入する際の参考にしてくださいね。

この記事はEV充電エネチェンジで行う現地調査の内容を元に構成しています。導入する充電器やサービスにより、内容が異なる場合がありますのでご了承ください。

現地調査を行う3つの目的

EV充電器の導入における現地調査は、実際に設置工事を行うにあたって、事前に以下の事項を確認するために行います。

  1. 充電器の取付可否
  2. 充電器の設置場所
  3. 図面作成に必要な箇所の計測

充電器の導入には、設置工事にかかる費用も気になる項目となりますが、現地調査後に算出が可能です。

1.充電器の取り付け可否を確認する

電気容量が足りていない、配線ができない、充電器を設置するスペースがないなどの理由で充電器の取り付けができない場合があります。

工事時にこれらの発覚によるトラブルを防ぐため、分電盤から駐車場、充電器設置スペースまでの距離や配線ルート、位置関係などを現地で確認し、充電器の取り付けが可能であるかを判断します。

2.充電器の設置場所を確認する

充電器を設置する場所は、事前に希望の位置を伺います。その後調査時に、配線ルートなどを確認した上で希望の位置に充電器を設置できるのかどうかの可否を判断します。

基本的には配線ルートが長いほど、工事の規模や金額が大きくなる傾向にあるため、現地調査で最適な位置を確認し、施設ご担当者さまと相談・調整を行います。

3.図面作成に必要な箇所の計測

設置工事を行う際には、事前に施工図面の作成が必要になります。
施設側でもともと保管している各種図面をもとに、配線ルートの長さや、充電器を設置する駐車場の車室の大きさ、それらの位置関係などを計測します。もし施設側で平面図などベースとなる図面がない場合には、初めから計測するケースもあるため、その場合は調査にかかる所要時間なども大きく変わってきます。

現地調査の詳細内容

この項では、現地調査における所要時間や調査時の確認事項を紹介します。

1.現地調査は誰が行うのか?

EV充電器の設置工事は電気工事のため「第二種電気工事士」以上の資格を持つ専門業者しか工事を行えません。
施設側や個人では現地調査は行うことはできないため、実際に設置工事を行う工事業者にて現地調査を実施します。

2.調査にかかる費用

基本的に施設側の費用負担はない場合がほとんどです。
EV充電エネチェンジのサービスを導入いただくことになった場合は、費用がかからず現地調査をいたします。詳しくはお問い合わせください。

お問い合わせはこちら

3.調査時の確認事項(例)

調査を行う際の確認事項は以下の通りです。

・充電器に必要な電気容量
・電源取得位置から充電器までの配線経路
・充電器や案内板の設置位置
・図面作成に必要な各箇所の寸法
 ⚪︎駐車場の車室の大きさ
 ⚪︎配線経路の長さ
 ⚪︎充電器の設置位置と配線、車室の位置関係

充電器の設置可否や最適な設置位置を判断するための材料や、実際の工事などに必要な情報を確認します。

特に、施設などに補助金を使用して設置を行う場合は、補助額の上限や設置にあたってのルールが設けられているため、その範囲内で設置ができるかも確認するべきポイントとなってきます。

また、補助金の申請の際には、指定された設計図面を提出する必要があります。図面と違う位置や内容で設置工事をしてしまった場合、補助金の給付が受けられない場合もあるため、調査時に必要事項をすべて確認し、内容を確定できるかがとても重要になります。

当日までに必要な準備3つ

調査当日までに施設側で必要な準備について紹介します。当日、スムーズに調査が行えるように、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

1.施設の図面(原本又はコピー)を用意する
2.電気契約を確認する
 a.高圧施設の場合:電気主任技術者の連絡先を確認する
 b.低圧施設の場合:電気の明細書や検針票を用意する
3.充電器の設置候補位置を検討する

1.施設の図面(原本又はコピー)を用意する

必要な図面は、主に以下の3つです。

  • 平面図(駐車場の車室部分を含むもの)
  • 単線結線図(電源を取得する分電盤のもの)
  • 電灯設備図(電源を取得する分電盤の周囲が入っているもの)

これらの図面は、工事用の図面作成はもちろん補助金の申請にも必要となります。図面がない場合には、当日に初めから確認・採寸するか、スケジュールを変更する必要があるため、あらかじめ有無を確認しておきましょう。

2.電気契約を確認する

a.高圧施設の場合
高圧受電の施設の場合、一般的に「キュービクル」と呼ばれる受電設備が設置されています。充電器に必要な電気をキュービクルから取得する場合、キュービクルを管理・運用する電気主任技術者との確認・調整が必要となるため、事前に連絡先を確認しておきましょう。
可能であれば、現地調査当日に電気主任技術者も一緒に立ち会ってもらえると工事調整がスムーズに進みます。

b.低圧施設の場合
低圧施設の場合は、電気契約の詳細を確認するため電気の明細書・検針票の準備が必要です。紙もしくはWebのどちらでも構いませんので、手元で見れるように用意しておきましょう。主に確認する箇所は以下の赤枠の内容です。

3.充電器の設置候補位置を検討する

充電器の設置候補の位置を検討し、希望する位置を決めておきましょう。
当日は、寸法をはかったり、現場写真を撮影するため、設置候補となる車室は空けておく必要があります。該当位置にはコーンを置いておくなどして、スペースの確保をお願いします。車が停まっていた際は、後日オーナー様へ写真の撮影をお願いする場合がございます。

当日の流れ

当日の施設側の流れは以下の通りです。

  1. 調査前打ち合わせ
  2. 調査開始
  3. 調査後打ち合わせ

調査中は基本的に立ち合いは不要です。立ち合いは①、③のみで合計約20分ほど。調査前に立ち合いのもと電源取得位置や充電器の設置希望位置など、施設全体の確認を行います。調査後には、調査結果を工事業者から報告し、工事内容についての最終確認を行います。

全体の所要時間は1〜3時間程度です。導入場所の規模や施設図面の有無によって調査の所要時間は変わりますので目安として参考にしてください。

現地調査は数名で実施します。
施設の営業日に実施する場合、設置候補となる車室を空けておく必要があること、調査時に建物に作業員が出入りする場合があることを除いて、施設に大きな影響を与えることはほとんどありません。そのため、通常通りの営業が可能です。

もし営業に支障が出るか気になる場合は、事前に工事業者に相談しておくと安心です。

まとめ

この記事では、EV充電器設置の設置で行う現地調査をご紹介しました。
当日までに必要なものなど、実際にEV充電器の導入を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

また、自分の施設に充電器は取り付けできるの?現地調査についてもっと知りたい!と気になった方は、ぜひEV充電エネチェンジにご相談ください。

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